Part1
2年前にマンション購入。子ども2人を抱え、生活は楽じゃない

■あと2〜3年たてば給与も上がると期待するが

　メモリ開発といっても担当は製品技術。工程の最初から最後までをひと通り知っていないと仕事にならない。一方で専門に特化した技術の知識が浅くなり、「何でも屋」になりがちな職種でもある。しかし、浅田さんには自分たちが製品を世に送り出す「母親役」であるという自負がある。半導体メモリ市況は好調で、浅田さんも自分の仕事が会社の業績に貢献しているという思いは強い。それが給与やボーナスに反映されているのであれば、何の問題もないのだが……。

　給与の支給総額は、基礎給＋職能給＋職務給、それに勤務地加算給からなる基準賃金に、扶養手当、時間外手当、住宅手当、通勤手当などの諸手当を加えたもの。税金、保険料などが引かれて手取りで27万7000円前後だ。

　2年前にマンションを購入しており、住宅ローンの9万2000円が最大の支出。まだ子どもは小さいが、学齢に達するようになると、いろいろと出費も増える。今後の子どもの成長を考えると、給与アップを真剣に考えなければならないが……。

　「私の会社では、30代半ばからようやく社内の職能・職務資格の昇格で手取り額に差が表れるようになります。昇格試験のようなものはないので、資格を上げるには、ひたすら年に1回の考査で良い成績を維持する必要があります。あと2〜3年以内に主務という資格に上がらないと、エンジニアとしても会社員としてもダメだと上司にはいわれているんですけれどね」

　浅田さんの会社では、2年連続で一定以上の評価を得られれば次の年には資格がアップし、給与に反映する仕組みを取っている。評価は上長の課長クラスの人が行い、面談で通知される。評価には個人の業績を反映するとはいうものの、部署内の評価分布率は決まっており、面談で自己アピールしたからといって見直されることはない。面談は「上司に説得されて納得する場でしかない」と浅田さんは少々不満げだ。

　残業は毎月30時間ベースでそれほど多くはない。しかし、仕事の「激烈さ」は年々増している。「メモリ製品も少量多品種化の時代。それだけ仕事の手間が増えることを意味します。品質保証の面で過剰品質の部分を発見し、いかに工程を合理化して工期を減らすかが私の仕事ですが、それが品質ダウンになってしまうと元も子もありません」というジレンマに悩む。

Part2
残るはずのお金が残らない。残業代、住宅補助カットに危機感

■周りがみんな結婚し、自分はご祝儀でやせる一方

　携帯電話に搭載されたユニット。これをどこまで小さく作れるか──塚原さんの目下の技術テーマだ。大学は農学部工学科出身。トラクターなどのメーカーに就職する同期もいたが、自分はもっと小さいものが好きだった。趣味が熱帯魚観賞ということと共通する志向性かもしれない。

　給与の支給額は、基準月額＋諸手当で約37万円。院卒7年目の技術者としては平均的。そこから約10万円引かれて、4月分の手取り額は26万5829円だった。控除分には月2万円（ボーナス時5万円）の財形貯蓄も含まれる。単純計算なら7年間で最低でも200万円はたまっていなければおかしいが、実際の貯金額は10万円そこそこ。

　何に使ってしまったのか、実は本人にもよく分からない。

　「この数年、鹿児島の友達が結婚するようになり、田舎での結婚式に呼ばれる頻度が高くなりました。往復で交通費が10万円。ご祝儀もはずむとなるとさらに出費が増えます。それ以外にも、夏と冬の帰省も欠かせないので、交通費・交際費が年間数十万円単位で出ていっていることになりますね」

　支出項目に「帰省費用」を立てて、月に平均して2万1000円と見積もってみた。それでも手取り月収から支出総額を引いても毎月10万円以上残ることになるが、「何でかなあ、残りませんねえ」

Part3
エンジニアの収支バランスをファイナンシャルプランナーが診断

■住宅ローン、保険、食費を見直して収支トントンに

　浅田さんは毎月赤字ですね。赤字分はボーナスで補てんしているのでしょうか。これではなかなかお金はたまらないですね。お金をためるには収入を増やすか支出を減らすしかない。まずは支出を一定にする、ということが大原則です。

　浅田さんの支出を見ると、住宅ローンが高過ぎるような気がします。手取りの3分の1も払っています。すでにローンを組んでしまっているので仕方がないけれども、機会があれば一度見直すことをお勧めします。変動金利で借りているのであれば、固定金利に替えるなど、ローンの組み替えを検討することが必要かもしれません。

　生命保険が3万2000円というのも少し高いのでは。お子さんの学資保険も含めているということですが、子ども保険にはもう少し安いものもあります。死亡保障金も3000万円程度に抑えれば、支出額を減らすことができます。今後、医療保険を追加するにしても、通販などの安いもので十分でしょう。

　食費が7万円は高すぎです。外食が多いのでしょうか。ご本人は会社にいる間は社員食堂で食事をしてその分を給料から引かれているわけですし、お子さんがまだ小さいのですから、通常この方の家族構成だったら4万円までに落とせます。

　こうして支出を見直すことで、少なくとも収支トントンを目指しましょう。本当は毎月少しずつでも貯蓄に回すべきですが、それができなければボーナスは丸ごと貯蓄という体制を整えなければなりません。

■支出管理のツメの甘さを反省し、天引き貯金額を増やす

　塚原さんは、収支のシートを見る限り、毎月10万円前後は残るはず。手取りの4割に近いお金。これ、どこいっちゃったんでしょうね。もしこのとおりの支出なら、ボーナスも全額貯蓄に振り向けることもできるはず。なのに、10万円しか預貯金がないって……。つまり、支出の管理がいいかげんということ。ずるずると使っているのではないでしょうか。

　財形貯蓄の2万円は偉いと思いますが、それを切り崩しているのであれば、元も子もありません。

　一方では、スーパーの買い物なども含めてできるだけクレジットカードを使って、ポイントをためるというお話で、その姿勢は賢いと思います。いまはwebサイトから月の途中でも明細を確認することができます。そこで支出を管理することができるのであれば、日常の買い物をクレジットカードで1つにまとめて決済するという方法は、決して悪いことではありません。

　こうした手だては正しいし、趣味にかけるお金も決して過大ではないけれども、支出管理のツメが甘いという印象を受けます。こういう方の場合は、まず何歳までにいくらためるという貯蓄目標を設定し、毎月ずるずると使ってしまいそうな分を最初から給与天引きの形で強制的に貯蓄に回すのが一番効果的です。

　銀行の自動積立定期預金などを思い切って月額10万円に設定してみては。最初からないのだと思えば、残ったお金でやりくりできるはず。その方が面倒がなくていいと思います。それでもどうしても難しいとなったら、後から積立額の設定を変えるのは自由ですから。

　一般的にサラリーパーソンなら手取りの2割は最低でも財形貯蓄を含めた貯金ができるものです。独身者なら3割、さらに節約家なら4割は可能です。財形も含めて先に給与天引き型の貯金をする。27万円の3割とすれば月8万円。これを2年続ければ200万円たまります。その段階で、次の運用を考えたいものです。

　この話題について筆者はまったくコメントできる立場にない。自営業で収入が安定せず、青色申告はしているものの家計支出をきちんと管理していないからだ。とはいえ、たまにはよく研究することをお勧めしたい。きっとどこかに収支バランスを改善する余地はあるだろう。

　きっちりと毎日家計簿をつけなくても、おおよそ月にどのくらいの定期的な支出があるのかは把握しておきたい。全体を見渡せば何か1つくらいは惰性で払っているようなものが出てくるはずだ。本文でも指摘されているが保険はその可能性が高い。住宅購入後や幼い子を抱えている時期は必然的にリスクが高まり、掛け金も上がりがちだが、複数の保険でダブっている項目などもあるはず。定期的な支出を減らせば長期的な効果は高いだろう。

　ただし価値基準には個人差があるので、安易に他人と比較して無理に切り詰める必要はない。教会への寄付にしても、精神的な安定や人間関係の維持に必要なら無理に切り捨てるべきではないと思う。反動が出るからだ。

　自慢できないが、筆者は家計簿は付けない。常に支出を監視すると逆にストレスになって購買行動に走りがちだからだ。やはり大事なのは無理に支出を切り詰めることではなく、必要かどうかをよく判断することではないだろうか。

（加山恵美）

この記事は、Tech総研／リクルートの記事を再編集して掲載しています