eラーニング技術の最新標準化動向
特集 進化するeラーニングの標準技術を知る

株式会社エヌ･ティ･ティ エックス イーキューブカンパニー
仲林 清
2002/2/22

3 今後の標準化の動向は？

　eラーニング技術標準化の今後の動向について、いくつかのトピックを取り上げる。

SCORMの今後

　SCORM規格は、もともとAICC（Aviation Industry CBT Committee）によって策定されたWBTコンテンツ仕様であるCMI（Computer Managed Instruction）規格をベースに、IEEE LTSC（Learning Technology Standard Committee）およびARIADNE（Alliance of Remote Instructional Authoring and Distribution Networks for Europe）で策定されたメタデータの仕様LOM（Learning Object Metadata）を、ADL（Advanced Distributed Learning Initiative）が統合して作成したものである。現在のバージョンはSCORM1.2で、当初のAICC CMI規格からは、以下のような改良がなされてきた。

• コンテンツ構造の記述法のCSV形式からXML形式への変更
• WBTサーバとクライアント側コンテンツ通信におけるJavaScript APIの導入
• サーバ側コンテンツとクライアント側コンテンツをひとまとめにアーカイブファイル化して、異なる環境に移植するためのコンテンツパッケージング規格の導入

　これらはいずれもデータを扱いやすくしたり、インターフェイスを作成しやすくしたりといった実装面での改善で、WBTコンテンツ規格としてのデータモデル自身や機能面に関しては、ほとんど変化していない。実際には、学習者の理解状況に応じて適切なヒントを提示したり、学習させる項目を変化させたり、といった学習者適応あるいはナビゲーションと呼ばれる機能が要求される場合が少なくないが、現在のSCORM規格では学習者適応機能は仕様の範囲外となっているのが実情である。

　学習者適応機能を標準規格に導入するためには、学習者の理解状況の表現方法、理解状況に応じて提示するコンテンツを選択するロジックの表現方法、などを規格化する必要がある。

　前者については、教材の章・節・項の理解状況を用いるほか、SCORM1.0まで規格に含まれていた学習目標（Objective）を利用することが考えられる。学習目標は、教育訓練の設計手法であるInstructional Designで用いられる概念で、訓練コースで取得するべき項目を体系的に抽出したものである。従って、学習目標の習得状況によって学習者の理解状況を適切に表現することが可能となる。コンテンツ選択ロジックの表現方法には、手続き的な方法と宣言的な方法が考えられる。現在のSCORM1.2の前提条件やSCORM1.0まで規定されていた完結要件は、宣言的な表現方法である。宣言的な表現方法を用いると、どの教材を学習するためには、あらかじめ何を習得しないといけないか、何を習得するとほかのどの項目を理解したと見なすことができるかなど、意味を理解しやすい記述が可能となる。一方、得点が何点以下ならどのページを提示するなど、細かな動作を記述する場合には、手続き的な表現方法が適しており、一長一短である。現在、ADLでは次期のSCORM1.3にナビゲーション機能を取り入れるために検討が進められている。

テスティングとシミュレーション

　WBTコンテンツ規格の拡張としては、ほかにテスティング、シミュレーションに関する規格の制定が考えられる。

　テスティング規格は、演習問題・試験問題に関する問題データベースの規格で、IMS（IMS Global Consortium Inc.）でQTI（Question and Test Interoperability）規格として策定中である。QTI規格では、演習問題の出題形式、解答形式、演習問題のグルーピングの方法などを定めている。QTI規格によって、各種の資格試験、模擬試験などの問題作成の容易化、流通の促進が可能になると考えられる。また、試験をIT化することにより、受験者のレベルに合わせて試験問題を出題するアダプティブテスティングなどの可能性も拓けてくる。

　シミュレーション学習は、各種の装置やソフトウェアの操作を学習するために、学習者に実際のシステムを模擬した環境で操作実習を行わせるものである。シミュレーション教材は対象となるシステムの動作を模擬するプログラムモジュールと、学習者に対する指導を行うためにシステムの実行、学習者操作のモニタリング、誤りに対するヒントや手本の提示などを行うプログラムモジュールから構成される。このようなシミュレーション教材を効率良く作成するためには、シミュレーション対象システム部品の規格化、学習者指導機能の記述方法の規格化などを進める必要がある。シミュレーションを用いた学習は、教材作成コストの面からなかなか普及しなかったが、今後、使いやすいオーサリングツールの出現で普及が進展することが期待される。

同期型学習、協調学習

　eラーニングというと、WBTによる独習型が主流であったが、最近ではビデオ会議、チャット、アプリケーション共有ツールなどからなる、同期型の電子会議システムを用いた形態も普及しつつある。同期型のeラーニングは、WBTに比べて本格的なコンテンツの準備が不要で、従来の講義と同程度の手間で実行できる手軽さと、講師を交えた同時双方向性が特徴である。一方、WBTの有する「いつでも、どこでも、自分のペースで」という特徴には欠けるため、両者を相補的に組み合わせてブレンディング型のカリキュラムを構成して活用することが考えられる。

　一方、協調学習は学習者が相互に情報交換、議論することを通して、自発的に学習することを意図した学習形態である（図7）。

図7　協調学習は、相互に情報を交換したり,議論したりして、自発的に学習可能な形態のこと

　国際的な情報処理技術の標準化機関ISO/IEC JTC１の配下にeラーニングの標準化委員会として設立されたSC36には、日本から協調学習技術に関する標準化の提案がなされた。この提案では、協調学習は「指導者および学習者のグループが学習資源や対話を共有しながら学習目標を達成する学習過程」と定義されている。すなわち協調学習は、単なる電子会議システムを用いたeラーニングよりも、学習目標の規定や議論の進め方に関してさらに構造化された学習形態である。具体的には、学習者全員に提示された問題の議論を進めながら解いていく、あるいは、分割された部分問題に関する解法を持ち寄り、統合することによって問題全体を解く、といった過程を通して学習がなされることを意図した学習方法である。例えば、数学の問題を複数の学習者が議論を進めながら解く、マーケティングのノウハウをビジネスシミュレーションで学習する、外科手術や機械の操作など複数の学習者による共同作業が必要なオペレーションをシミュレーション環境で学習する、といった事例が考えられる。

　SC36では、協調学習に必要とされる、協調学習空間における共有学習リソースや共有学習ツールのためのインターフェイス、個々の利用者の学習過程における役割や学習者グループ構成の記述法、学習過程の対話履歴の記録フォーマットなど、協調学習環境を実現するための基本的なデータやインターフェイスの標準化を手始めに、協調学習技術に関する標準化を進める計画である。

品質標準

　eラーニングの標準化技術は、コンテンツやシステムのインターフェイス、データ構造の規定を行うものであって、コンテンツやシステムの内容、機能を規定するものではない。しかし、eラーニングが普及するにつれて、ソフトウェアの品質基準と同様、コンテンツなどにも品質基準が求められるようになってくる可能性はある。

　ソフトウェアの場合は、例えばISO9000などで設計、開発過程に関する管理基準が定められており、コンテンツの場合も同様の考え方を持ち込むことは可能であろう。ソフトウェアと比較してコンテンツの品質基準を定めるのが難しい点は、ソフトウェアが最終的に機能・性能で評価できるのに対し、コンテンツの場合、最終的には教育効果での評価が要求される点である。裏を返せば、コンテンツの品質標準の問題は、コンテンツの要件定義をいかに行うか、という問題に帰着することになり、Instructional Designの分野での成果が期待されるところである。

ブロードバンド技術とのかかわり

　ADSLをはじめとするブロードバンド技術の普及が本格化してきた。eラーニングの導入もブロードバンドの普及によって拍車がかかるものと考えられる。ブロードバンド化によって、常時接続の大容量回線が容易に利用できるようになり、利用者のeラーニングに対する心理的なバリアが減少することが期待される。また、双方向の電子会議システムを用いたリアルタイム型のeラーニングや高品質の動画像コンテンツの普及が拡大するであろう。

　特に、ブロードバンドとeラーニングのかかわりで注意しなくてはならないのは、この「双方向性」と「コンテンツ」というキーワードだ。eラーニングでは、冒頭に述べたメンタリング、ブレンディングなどの例のように、学習者とインストラクタの双方向の対話が学習の品質を確保するうえで決定的な役割を果たす。ブロードバンド環境においても、eラーニングがビジネスとして成立するためには、高品質な双方向性のサービスの提供がキーとなるであろう。

　もう1つのキーワードは、コンテンツである。ブロードバンド環境になって、いままで以上に大容量、高品質のコンテンツが容易に利用できるようになると、コンテンツ標準規格の普及やオーサリングツールの高度化とあいまって、コンテンツの流通・再利用が一般化するであろう。現在は、コンテンツのライセンス管理、ID管理などに関して具体的な仕組みはほとんど出来上がっていないが、これらは健全なeラーニングビジネスの発展のために不可欠の役割を担うものと考えられる。コンテンツライセンスは、コンテンツに対する対価がコンテンツ供給者に正当に支払われ、コンテンツの著作権を保護するために必須なものである（図8）。汎用マルチメディアコンテンツに対するライセンス管理の仕組みはすでに多く提案されており、標準規格化も進められている。eラーニングの世界ではまだこのような仕様を実装した製品やコンテンツは見られないが、今後、一般化していくものと思われる。

図8　コンテンツのライセンス管理の仕組み

　また、コンテンツの部品化技術が進むとコンテンツの2次利用、3次利用も増え、高度なライセンス管理技術が必要となる。eラーニングの場合、単純にコンテンツに課金するだけでなく、コンテンツがどの程度利用されているか、コンテンツに対する学習者の反応はどうか、コンテンツの難易度・品質に対する評価はどうか、といったことを利用者からコンテンツ作成者にフィードバックすることが、先に述べた双方向性をより強化し、高品質なサービスを提供するために必須となる。

　コンテンツに関してもう1つ重要になると思われる技術は、コンテンツリポジトリである．コンテンツを検索・再利用するためのインデックス情報の規格としてLOMがあるが、LOMは入れ物を規定しているだけで、それだけでは実際には役に立たず、コンテンツの実体を登録・蓄積・検索・流通するためのリポジトリの仕組みが必要となる。リポジトリの機能としては、コンテンツの登録・蓄積・検索、それに伴うLOMの検索語彙（ごい）の規定、ライセンスや著作権の管理、課金などが必要となる。LOMの語彙は、企業教育・学校教育といった分類をはじめ、多様な切り口からコンテンツを体系化するために必須のものであるが、大量の語彙データの収集が必要となるため、地道な活動の積み重ねが要求される。また、コンテンツリポジトリを構成するための基本的な技術としてコンテンツIDに関する規格も忘れてはならない要素である。

　今後、ブロードバンド時代の到来に伴い、eラーニングも学習サービス提供者から利用者へ、そして、利用者から学習サービス提供者への双方向のバリューチェーンを確立した新しいビジネスモデルへの進化が期待されるところだ。

　なお、最後に日本での標準化の動きを記しておこう。国内では、先進学習基盤協議会（ALIC: Advanced Learning Infrastructure Consortium）、日本イーラーニングコンソーシアム（ｅLC: e-Learning Consortium Japan） が、現在標準化の普及促進のため積極的に活動を進めている．

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Index
特集：進化するeラーニングの標準技術を知る
	1 eラーニングの進化と標準化の流れ
	2 SCORMを中心とした標準技術
	3 今後の標準化の動向は？